アメリカのHeidi Steltzerさんのオピニオン記事。アメリカの地方の研究者は、地域との結びつきを通して科学への信頼を高めたいと言っている。実験器具をホームセンターで買ったり、退職する研究者からもらったり。食農の状況と似ている。「温暖化って本当？」などという地域の人たちも、彼女がIPCCの報告書執筆者の一人とは知らなくても、彼女の科学的な説明には耳をかたむけてくれるそうだ。
地方では、新型コロナウィルスの影響が少ないので、研究者は技術補佐員や学生を雇用して研究を続けることができる。日本と同様、アメリカでも地方の研究機関は資金的に乏しいが、ちゃんとした研究設備を投資することで、より大きな成果が期待できる。
５月９日の時点で、宮城は自粛緩和へ踏み出し、福島は自粛継続となった。大学は遠隔授業の準備でどこも大変だが、制限のかかった研究活動をいかに充実させていくかが課題である。
写真は、人影が消えた福島大学構内（2020年５月８日撮影）。
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